1. Minecraftきっかけで幅広いターゲットが、地域理解✕デジタルスキルを習得できるプログラムになることを確認 ​
・参加ハードルを下げるための興味の​フックとして、マインクラフト（ゲームやものづくり系のテーマ）が有効であった。
約400名の申込があり、その申込者の内95%が「マイクラに興味が有るため、参加した」と回答。また、ゲームやものづくりへの興味関心があったため参加したとの回答も確認できた。
・参加を促す周知広報としては、エコチル広告（小/中学校配布の教育情報誌）が有効であった。
エコチル広告（小/中学校配布の教育情報誌）による誘客が多く（約85%）、​媒体の強さ、及び、学校への配布等のデリバリーの仕方の重要性が確認できた。
・地域課題とデジタルの掛け合わせが効果的​であった。
本プログラムを通し、地域理解、非認知能力（デジタルスキル、発表、協働、異学年等での他者理解、主体性等）に関しての意識/行動変容があったことを、保護者への事後の定性調査でも確認した。

2. 地域でもプログラムを進行（自走） するための地域拠点の運用方法を確認
・コンテンツのオンライン配信SOZOW×地元課題に詳しい地域自治体（当別町/苫小牧市/函館市）×現地運用/地域展開する地域企業（サッポロドラッグストアー）というそれぞれ強みを活かした3つの体制で、様々な地域に対して、オンライン×オフラインのハイブリッド形式で、プログラム運用が可能であった。
・コーデイネート/ファシリテートに必要な要件としては、「子どもとの関わり/コミュニケーション」「デジタルスキル」「地域の状況や課題に対する理解」を設定。スタッフとして参加していただいた自治体職員の皆様への実証前後のヒアリング等の結果、「日常業務との親和性が無く、頭では理解できても突発的な対応​などが難しい​」等の課題もあったので、今後はそれぞれの強みを活かす建付けにすることで、​スムーズな運営、かつ、スタッフにかかる負荷を減らす方向で​検討を進める予定。​

3. ​地元企業を巻き込んだアワード（最終発表イベント）活用の継続性と横展開のための「型」を確認
・全国展開しているテレビ局や地方企業との協議結果より、全国展開に向けては、地域創生と教育へ積極的、かつ親子向けビジネスモデル基盤を保有する企業との協業が、継続性・横展開に向けたポイントとなる。 ​
・今後は、CSR文脈だけで無く、実際に組み手の企業にもメリットがあること（経済成果、取り組んでいる事業との親和性など）の打ち出しをすることが必須となる予定。