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AIチャレンジのイメージ2
概要

AIチャレンジは、社会で求められるAIの活用方法を学ぶことで、Society 5.0時代で活躍できる「AI活用人材」を育成する、実践的な教育プログラムです。

特徴

AIチャレンジは「知る」「つくる」「役立てる」の3つのポイント

AIチャレンジは「知る」「つくる」「役立てる」の3つのポイントから、AI活用方法を学び、実際にAIを役立てることができる教材です。

日本が抱える社会課題を解決するためには

日本が抱える社会課題を解決するためには、最先端のテクノロジーであるAIが欠かせません。そこで多くの企業で求められるのは、データエンジニアなどの「AI開発者(AIをつくる人材)」ではなく、AIを使いこなし、事業に生かす「AI活用人材」です。そのため、在学中に「AI活用人材」を積極的に育成していくことが期待されています。

2つのコースで構成しています

AIのことを知り、AI企画を立案する「AI活用リテラシーコース」と、AI構築を体験し、課題解決までを行う「AI活用実践コース」の2つのコースで構成しています。

さまざまな学びに合わせた導入ができます

各コースのUnitだけを選択して学習することも可能なため、さまざまな学びに合わせた導入ができます。

教材推薦者

一言でいって良く出来ている。全体が4つのUnitに分かれており、Unit1では、すぐに技術的な内容を実施するのではなく、AIとは何か、どのように使うのか、どんなことに気を付けるのかということがおさえられているところが良い。生徒同士のディスカッションが組み込まれているのも好ましい。Unit2では、生徒が実際にAIを使った企画を考えて発表するだけでなく、実務者にそれを送って講評をいただくようになっている。これは間違いなく生徒のモチベーションの向上につながる。Unit3と4では豊富な事例や様々なAIを実際に実行できるしかけなどが準備されており、さすがはソフトバンクと思わされた。環境のセットアップについても詳しいマニュアルがついているので、パソコンに慣れていない方でも無理なく行うことができるだろう。
授業時間については、ディスカッションや企画の時間を調整したり、取り組むAIの種類を調整したりすることで、無理なく短時間で行うこともできるし、詳しく時間をかけて行うこともできる。また、生徒が探究的にいろいろなAIを実際に動かしてみることも可能である。かなり柔軟性が高いといってよいだろう。また、ここで身に付けたAI技術を「総合的な探究の時間」や他教科で生かすこともできる。これにより、今までは想像もできなかった授業展開が期待できる。学校全体で取り組むことにより、AIを知り、それを使いこなす人材が育っていく。日本だけでなく、世界が確実に変わっていくだろう。

導入条件

OS:Windows 8.1/Windows 10/macOS 10.15/Google Chrome OS 最新版
ブラウザ:Google Chrome

導入/調達事例
  • 高校に置くなら、どんな場所どんな会話をするAI?

    高校に置くなら、どんな場所どんな会話をするAI?

    奈良市立一条高等学校では、学校生活でAIが活用できる場面を考え,課題や工夫したことのプレゼンを実施。AIは会話ができるなどイメージが湧きやすく、生徒は興味を持って身近に感じながらAIを学習できました。

  • 各自のAI企画を発表

    各自のAI企画を発表

    大妻中学高等学校では、AI構築の体験を通したうえでAI企画を考えることができ、生徒から具体的なアイデアを引き出すことのできる授業を行いました。

  • 情報科の公開授業として実施

    情報科の公開授業として実施

    岐阜県立岐阜各務野高等学校では、Society 5.0の時代に求められる力としてAIの視点を学んでほしいと教材を導入しました。生徒の最先端技術への興味意欲は高く、AIに対する理解度も深まりました。

  • オンラインでの成果発表会として実施

    オンラインでの成果発表会として実施

    島根県立情報科学高等学校では、学校が毎年主催する情報ITフェアにてAIチャレンジで実践した学習成果を発表しました。予測系AI、会話系AI、識別系AIそれぞれの活用方法について実証できました。

お問い合わせ先

https://forms.gle/hb4KRAPdeCeXhJPV9

サービス情報サイト
サービス事業者サイト
サービス名AIチャレンジ
事業者名ソフトバンク株式会社
種別
対象者高等学校、特別支援学校(高等部)を運営する自治体及び法人
教科 情報科、総合的な探究の時間
特徴/用途
料金体系
費用AI活用リテラシーコース:1校当たり年間132,000円(税込み) AI活用実践コース:1校当たり年間297,000円(税込み)
利用形態学校での利用
導入実績2021年度特別協力校
独立行政法人国立高等専門学校機構 福島工業高等専門学校、大妻中学高等学校、岐阜県立岐阜各務野高等学校、福井県立高志高等学校、奈良市立一条高等学校、兵庫県立加古川東高等学校、島根県立情報科学高等学校
最終更新日:2022年04月22日

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